医療法人社団愛優会グループ

２０１８年４月改革

２０１８年4月からの介護保険改定。高齢者の重度化予防。かかりつけ医と減薬対策。に重点。運動を強化します！！日本経済新聞

肉の使用について

ＷＨＯは牛肉、豚肉は癌の可能性を公表しています。ハム、ソーセージ、ベーコンは癌を引き起こす。。。ことを公言しています。この周知により、一般利用者から肉を使用して殺す気か。。との指摘を受けるようになりました。 来年はＵＣＬＡの食事を参照に食事改革を新年から行います。都

ゲノム医療開始

癌患者の遺伝子検査を基に、最適な治療法を選択するゲノム医療がいよいよ、開始をする。国立がんセンターから保険診療開始。 ＊ますます、癌になったら、癌の疑いがある人は、癌専門医にかかる時代ですね

爪を切る

治療の必要はないと医師が判断しているなら、高齢者の介護施設で巻き爪の予防的ケアとして入居者の爪を切っても医師法17条（医師でなければ、医業をなしてはならない）に違反しない―。 　経済産業省は11月20日、高齢者介護施設でのフットケアサービスの実施に関するこうした取り扱いを厚生労働省と確認したとして公表しました。高齢者介護施設の入居者は、足部の異常で歩行が困難になり、重度化（要介護度が上がる）につながることもあるとされます。経産省は、その予防につながるフットケアサービスの導入が進むと期待しています。 　企業などが新規事業を立ち上げるに当たり、規制に抵触しないか確認できる仕組みとして「グレーゾーン解消制度」があります。これまでに、▼薬剤師が患者に服薬指導した後に、薬剤を郵送などで届ける薬局のサービス（待ち時間の短縮が狙い）は、医薬品医療機器等法の規定に抵触しない▼時間に応じて光の強さが変わる高齢者施設向けLED照明システムは、生活リズムのサポート効果を標榜したとしても医療機器には該当しない―といったことを、この制度を利用した事業者の事業計画を踏まえて確認し、回答しています。 　経産省が11月20日に公表したのは、高齢者介護施設と業務提携契約を結ぶ予定の事業者に対する回答結果です。この事業者は、施設利用者にフットケアサービスを行う予定で、医師以外による医行為を禁止する医師法17条の規定との関係を、グレーゾーン解消制度で問い合わせました。 　具体的には、施設入居者の身体状態を確認した医師が「その部位には治療が必要ない」と判断した場合に、（1）巻き爪や爪の肥厚の予防的ケア（2）皮膚の乾燥ケア（3）足部の角質肥厚の予防的ケア（4）足部の清潔ケア―を医師以外が実施するサービスがそれぞれ、医師法の規定に抵触するかどうか。医師の判断は、書面で事業者に伝えられます。 　これを受けて経産省は厚労省と検討し、（1）軽度のカーブまたは軽度の肥厚を有する爪を、爪切りで切るか爪ヤスリでやすりがけする（2）下腿と足部に保湿クリーム（医薬品以外）を塗布する（3）軽度の角質の肥厚を有する足部について、グラインダーで角質を除去する（4）足浴を実施する―はすべて、「治療の必要がないと医師が判断した部位」であれば、「医師法17条の規定に違反しない」と事業者に回答しています。

ＡＩ

介護保険のcare plan。AIで作成。愛知県で試験運用。何時間もかかっていた作成時間が数分で完了。利用者自身でもできる。

経産省

経済産業省 商務情報政策局 ヘルスケア産業課 課長補佐の富原早夏氏。介護施設入居者から、「私達は何もさせてもらえない。」人生100年戦略時代に介護施設も改めなければならない。

田島教授

㉝ベッド上のモミモミリハは、全く無力である。全く意味を成さない。これで金を取るのは問題だ。和歌山県立医科大学附属病院 副院長 / リハビリテーション医学講座 教授 田島 文博

田島教授

㉜安静臥床は人を劣化させる最大リスクであり、運動は有力な治療法である。和歌山県立医科大学附属病院 副院長 / リハビリテーション医学講座 教授 田島 文博

田島教授

㉖筋肉というのは単なる運動器でない。内分泌器官としての働きがある。だから、何でもいいからとにかく動かないといけない。頭も良くなり ます。我々が運動しなければ日本は滅びます。現在の日本の医療費は40兆円です。その 内13兆円が税金になっています。保険制度としては破綻寸前。国民 全てがスポーツをすれば、医療費はすぐに2割減になると言われています。運動が日本を救います。和歌山県立医科大学附属病院 副院長 / リハビリテーション医学講座 教授 田島 文博

田島教授

㉔我々は命がけでリハビリをしている。それは患者の機 能を良くする為。リハビリは 廃用予防ではない。高齢者だろうが障害者だろうが患者を細胞レベルから劇的に良くする唯一の方法。これは患者は必ず良くなります。ダラダラしたリハビリやチンタラしたマットのリハビリは、これからの時代ではリハビリとは言わなくなる。和歌山県立医科大学附属病院 副院長 / リハビリテーション医学講座 教授 田島 文博