喫煙と認知症は相関関係が強いーWHO
WHOが検討した証拠によると、喫煙と認知症の発症の危険性の間には強い相関があり、喫煙が多ければ多いほど、発症の危険性が高まります。
全世界のアルツハイマー病の14%は、喫煙が関係している可能性があると推測されます。WHOは、受動喫煙も認知症の危険性を高めるようだと警告しています。
WHOの精神保健・物質乱用部Department for Mental Health and Substance Abuseのシェカール・サヘナShekhar Saxena部長は次のように述べています。
「現在のところ、認知症を治す方法は無いので、喫煙といった変更可能な危険因子を変えることで予防する公衆保健的介入は力点を置く必要があります。
今回の研究で、喫煙を減らすことが将来の認知症の負担をかなりの軽減することにつながるようだと分かりました」
タバコは、非伝染性疾患(NCDs)の4つのグループ―がん、心臓血管系疾患、慢性肺疾患、糖尿病―に共通の危険因子とみなされました。 WHOの非伝染性疾患予防部Department for Prevention of Noncommunicable Diseasesのダグラス・ベッチャーDouglas Bettcher部長は次のように述べています。
「タバコは、世界が直面する公衆保健の最大の脅威の一つで、年間、600万近くの人が亡くなっています。WHOは、各国政府に「たばこの規制に関する世界保健機関枠組条約WHO Framework Convention on Tobacco Control」の対策―とりわけ禁煙環境の関する法律とタバコ中断のめの支援の利用―を積極的に実施し強化することを要請しています」
タバコ規制の枠組み協定連盟Framework Convention Alliance (FCA) for Tobacco Controlのローレント・フーバーLaurent Huber会長は次のように述べています。
「こうした発見から喫煙が認知症の主要な危険因子であることを認めることは驚くほどのことではありません。多くのタバコの破壊的な結果のリストに新たに一項目を追加することになり、喫煙を止めることを支援する個別的公的な保健活動をさらに進める理由となるのです」
ADI医学科学諮問委員会ADI’s Medical Scientific Advisory Panelのサージ・ゴウチィエSerge Gauthier議長は次のように述べています。
「また研究によると、人生の後半に喫煙を止めることは有益であり、現在の喫煙者に喫煙を推進することに繋がります」
全世界で4400万の人が認知症で、そのおおよそ3分の2は低・中所得国の人たちです。 ADIのマーク・ワルトマンMarc Wortmann事務局長は次のように述べています。
「毎年、770万の人が新たに認知症になっています。2010年で、全世界の費用は6040億アメリカドルと推計されています。これは全世界の国内総生産GDPの1%にあたります。今回の新しい情報を国家計画と保健制度の取り組みに連携させ、喫煙を減らし、NCDを抑える機会であることを各国政府は無視できません」
ADIは、この情報が各国での脳の健康と認知症の危険に関する情報となり公衆保健の反喫煙対策や介入に付け加わる礎になると確信しています。
