医療法人社団愛優会グループ

時間外労働管理

職員の時間外管理を厳しくせねばならない！時代が時代であり、タイムカードの打刻時間おも、管理すべき時代になってきた。業務の標準化も含め、統一せねばならない。」
時代は変わった！！！

福祉医療機構記事。

今日の日本経済新聞他。。介護施設人件費増、全てのコストを厳格に管理をすべきと。。今年は経営管理を厳しくすべきと評価。。福祉医療機構公表。

東京都癌対策

来年度、東京都は癌患者就労支援に奨励金を出すと発表。癌患者は2人に1人の時代になった。小池知事は「働き続ける為に態勢をとって貰うことが目的だ」と。考えなければならないな。 癌戦っている人もそうだし、既存の職員で放置しておくと癌化していく人の管理もすべきだな。。

便秘に下剤はもう古い。

難治性の便秘は緩慢な腸運動に適応する微生物が勢力を伸ばす。これは、下剤などの薬物程度では改善しないことが、科学的に証明されている。
その上、多剤の薬剤の長期投与により、攪乱され、悪循環が始まる。マイクロバイオータ(微生物相）を改善すれば、便秘は改善する。一番最悪なのは、下剤と止痢剤をぐちゃぐちゃに使い、腸内細菌叢を修復困難にしてしまうことである。ＪＵＳＴＩＮ　ＳＯＮＮＥＮＢＥＲＧ　Ｓｔａｎｄｆｏｒｄ　Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ微生物学准教授

８月から高齢者の健康保険料、介護保険料が値上げされます。

法の改正により２０１７年８月、健康保険料、介護保険料は値上がりします。

Mindfulness（瞑想）

世界のTOP大学（standford,British Columbia,Boston...)の大学では数年前から、大学で瞑想の科学的研究がなされ、学生や教職員が実践を始めている。瞑想は脳内のシナプス回路をつなげたり、ストレス軽減には必須事項になりつつある。２０１７年１月３日の日本経済新聞に慶応大学が出ていた。いよいよ、始めるのかな？？

ノーベル賞受賞利根川先生、理化学研究所チーム。

最新・科学的根拠あるアルツハイマーリスクを下げる８つの方法

「毎日1時間の有酸素運動」（ノーベル生理学賞・医学賞受賞 利根川進推薦）理化学研究所 西道隆臣

☆認知症高齢者に運動をさせないでいると症状の進行が早くなる。
「毎日1時間の有酸素運動」（ノーベル生理学賞・医学賞受賞 利根川進推薦）理化学研究所 西道隆臣

☆認知症高齢者に運動をさせないでいると症状の進行が早くなる。

寿命は延びたけど。。

健康寿命は速くは延びていない。晩年に病気や障害を抱えて衰えていく恐ろしい期間が長くなってきている。雑誌SCIENCE AMERICANより。。寿命は延びているが、実際は運動不足などにより、晩期は寝たきり状態の期間が恐ろしく長く伸びている。。

心不全に筋トレ

以下は、３か月くらい前に、皆さんにメールした内容です。日本にもこのことが導入されてきました。 
・心不全にも筋トレが重要視され 
・リハビリからフィットネスに誘導されてきます。当然ですね！！ 
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ 
「知人のご主人が約１年前に両側の股関節の全置換の手術を米国で行いました。米国では、もはや、両側の手術でも日帰りになっています。 
・朝６時に病院に来て、手術して、１５時には帰宅 
・翌日から１４日間、土曜日も日曜日も関係なく午前中は訪問看護が来て、傷 
　の消毒と抗生剤の静注（点滴ではないのです！） 
・同じく午後からはPTが１４日間、リハビリにやってくる 
・１４日を過ぎると、保険は効かないので、近くのフィットネスクラブで筋トレを指示されるのです。 
＊これが、米国の「いま！」なのです。 
ところが、今日のメールに送ったように、日本も同じことを国は密かに考えていたのですね！！ 
これからは、ひょっとすると、「リハビリはフィットネスへ！」の時代に変わるでしょう！間違いなく！！ 

以下は、国家戦力会議を司る通産省の官僚の発言です！！ 
「すでにコナミ、健康ライフコンパスの2社が提案した新事業が可能なことがこの制度により明確化され、スタートしています。コナミスポーツ＆ライフの新事業は、退院後の患者が医療機関と連携して民間のフィットネスクラブを利用してリハビリテーションを行うというものです。疾病リスクのある人のリハビリは、医師の判断が必要なため民間のスポーツクラブで行えるかどうか不明確でしたが、医師の診断の後、その範囲内でマシントレーニングなどの運動指導ができるよう環境を整備しました」

喫煙と認知症は相関関係が強いーWHO

喫煙は認知症の発症を高める―最新のWHO冊子―（7月9日/国際アルツハイマー病協会）本日出版された世界保健機関WHOと国際アルツハイマー病協会ADIの冊子によると、喫煙者は非喫煙者より認知症を発症する危険性は45%高い。
WHOが検討した証拠によると、喫煙と認知症の発症の危険性の間には強い相関があり、喫煙が多ければ多いほど、発症の危険性が高まります。
全世界のアルツハイマー病の14%は、喫煙が関係している可能性があると推測されます。WHOは、受動喫煙も認知症の危険性を高めるようだと警告しています。

WHOの精神保健・物質乱用部Department for Mental Health and Substance Abuseのシェカール・サヘナShekhar Saxena部長は次のように述べています。

「現在のところ、認知症を治す方法は無いので、喫煙といった変更可能な危険因子を変えることで予防する公衆保健的介入は力点を置く必要があります。
今回の研究で、喫煙を減らすことが将来の認知症の負担をかなりの軽減することにつながるようだと分かりました」

タバコは、非伝染性疾患(NCDs)の4つのグループ―がん、心臓血管系疾患、慢性肺疾患、糖尿病―に共通の危険因子とみなされました。 WHOの非伝染性疾患予防部Department for Prevention of Noncommunicable Diseasesのダグラス・ベッチャーDouglas Bettcher部長は次のように述べています。

「タバコは、世界が直面する公衆保健の最大の脅威の一つで、年間、600万近くの人が亡くなっています。WHOは、各国政府に「たばこの規制に関する世界保健機関枠組条約WHO Framework Convention on Tobacco Control」の対策―とりわけ禁煙環境の関する法律とタバコ中断のめの支援の利用―を積極的に実施し強化することを要請しています」 

タバコ規制の枠組み協定連盟Framework Convention Alliance (FCA) for Tobacco Controlのローレント・フーバーLaurent Huber会長は次のように述べています。

「こうした発見から喫煙が認知症の主要な危険因子であることを認めることは驚くほどのことではありません。多くのタバコの破壊的な結果のリストに新たに一項目を追加することになり、喫煙を止めることを支援する個別的公的な保健活動をさらに進める理由となるのです」

ADI医学科学諮問委員会ADI’s Medical Scientific Advisory Panelのサージ・ゴウチィエSerge Gauthier議長は次のように述べています。

「また研究によると、人生の後半に喫煙を止めることは有益であり、現在の喫煙者に喫煙を推進することに繋がります」

全世界で4400万の人が認知症で、そのおおよそ3分の2は低・中所得国の人たちです。 ADIのマーク・ワルトマンMarc Wortmann事務局長は次のように述べています。

「毎年、770万の人が新たに認知症になっています。2010年で、全世界の費用は6040億アメリカドルと推計されています。これは全世界の国内総生産GDPの1%にあたります。今回の新しい情報を国家計画と保健制度の取り組みに連携させ、喫煙を減らし、NCDを抑える機会であることを各国政府は無視できません」 

ADIは、この情報が各国での脳の健康と認知症の危険に関する情報となり公衆保健の反喫煙対策や介入に付け加わる礎になると確信しています。